金剛で「はたらく」、「つどう」、「まなぶ」。

 

コワーキング・貸しスペース

時間単位での利用可能なコワーキング(自習)スペース、会議スペースを設置しています。
ご利用にあたっては以下の利用料と規約を確認のうえ、申込フォームから必要事項を記入の上お申し込み下さい。
利用日の1ヶ月前から申し込み可能で、利用日の2日前までに予約を行ってください。
予約が無い場合は当日申込も可能です。
使用許可を事前にお渡し又はメールで送付します。利用料は当日受付でお支払いください。
■コワーキング(自習)スペースとは:
コワーク(Co work)=「共働」する場所のことを呼び、個人が仕事又は学習の用途で利用していただく場所です。(ゲームや休息、飲食のみでの利用は不可です。)
青少年が学習のために利用する場合は無料です。

■設備
・インターネット環境
・机や椅子などのオフィス家具
・複合機 モノクロ1枚10円・カラー1枚20円(※R3.6料金改定。両面の場合は2枚カウントとなります)
・ラミネート A4/1枚20円・A3/1枚30円(※R5.4料金改定)
・ノート型PC(Windows)貸し出し 1台200円/日(※ソフトウェア:Microsoft® Office Home & Business 2019日本語版。Word、Excel、PowerPoint利用可。ブラウザ:Googleクローム、Microsoft Edge。セキュリティソフト:ESETインターネットセキュリティ。その他、Zoom、Microsoft Teamsが利用頂けます。)
・プロジェクター(1台・無料)
・会議室あり

予約状況カレンダー

貸しスペースのご予約はこちらから

利用料金

  • コワーキング(自習)スペース

    9時30分~12時 無料
    12時~16時 200円/回
    16時~21時 500円/回

    学生は無料です
  • 会議スペース
    200円/1h(1組)
    1人利用も可

施設ご利用規約

利用時間

  • 9:30~21:00
※ 利用時間には、準備や後片付けなどに要する時間も含みます。

休館日

  • 毎週日・月曜日、祝日、年末年始(12/29~1/3)
※ 保守・点検、その他管理上の都合で臨時に休館する場合があります。

利用用途

  • コワーキング(自習)スペースは、コワーク(Co work)=「共働」する場所のため、仕事又は学習の用途での個人での利用を基本とします。(ゲームや休息、飲食のみでの利用は不可です。)
  • 会議(オンラインミーティングを含む)や地域・サークル活動の場として会議スペースを1人以上から占用利用することが可能ですが、営利活動は不可です。

利用の申込み

1.予約の期間
  • コワーキング(自習)スペース、会議スペースの利用申込みは、利用日の1か月前から予約可能。予約は先着順ですが、同時刻での申し込みがあった場合は抽選とします。
  • コワーキング(自習)スペース、会議スペースの各利用の場合、利用日の2日前(注意➀)までに予約を行ってください。予約が無い場合は当日申込も可能です。
  • 利用許可の順位は、申請の順序としますが、同時の申し込みがあった場合は抽選とします。
【注意①】拠点の休館日は算入しません。
2.手続き
  • 所定の申込書または、専用HP(https://kongo-lab.com/)の申込フォームから必要事項を記入の上お申し込み下さい。使用許可を事前にお渡し又はメールで送付します。利用料は当日受付でお支払いください。(追加申込みのある場合は、1に従って申込み下さい)
  • 電話や口頭での申込みは受付いたしません。

お申込みの受付場所と受付時間

使用の許可

  • 使用を許可した場合は、使用許可書をお渡しします。使用当日、必ず管理者に提示して下さい。
  • 16歳未満の18時以降の使用は、必ず保護者同伴でお願いします。

使用を許可できない場合

次の場合は、ホールの使用許可ができません。

  • 公の秩序を乱し、善良な風俗を害する恐れがあるとき
  • 施設又は附属設備を汚損し、又は破損する恐れがあるとき
  • 管理運営上支障があるとき
  • 暴力団の利益になると認めるとき
  • 前号に定めるほか、管理者が不適合と認めるとき

権利譲渡等の禁止

  • 許可を受けた目的以外に施設を使用し、又はこの権利を譲渡し、若しくは転貸することはできません。

許可の取消し

次の場合には使用を取消し、又は停止します。

  • 使用者が使用の許可条件に違反、若しくは虚偽の申請をしたとき
  • 公の秩序を乱し、善良な風俗を害する恐れがあるとき
  • 建物・設備・器具等を破損し、又は滅失する恐れがあるとき
  • 管理の支障となる事実が発生し、又は発生する恐れがあるとき。
  • 災害その他緊急やむを得ない事由により、管理者が特に必要があると認めるとき
  • 災害等の事故で拠点施設が使用できなくなったとき
なお、取消し又は停止により生じた損害等についての責任は負いかねます。